マイホーム購入を検討される方の悩みといえば、住宅ローンが大きな課題ではないでしょうか。
今回は、必要な書類や高い確率でチェックされる項目についてまとめました。
入念に準備して、マイホーム購入に向けてスムーズに手続きできるようにしましょう。
マイホーム購入に大切な住宅ローンの審査手順・必要書類について
ローンの審査には事前審査・本審査と2段階あり、これらをクリアする必要があります。
まずは、1つずつ手順を見ていきましょう。
はじめに事前申し込みをした後に、事前審査があり、これは申込者にどの程度の返済能力があるかを確かめるものです。
結果がわかるのは早ければ翌日、遅くなっても1週間程で連絡がきます。
金融機関の公式ホームページから、自己申告の内容を入力する方法が主流ですので返信は入力したメールアドレスにくることになります。
この段階で必要な書類として、運転免許証と健康保険証が必要になるほか、収入に関係する書類として源泉徴収票が必要です。
また、不動産に関連する書類も必要になりますので、不動産会社への連絡も忘れないようにしましょう。
これらをクリアすると、つぎに通過する必要があるのが本審査です。
ここではまず住民票写し、印鑑証明書が本人確認のため必要です。
つぎに住民税決定通知書ですが、こちらは収入を証明するために必要になります。
そのほか不動産に関連する書類として、登記事項証明書、重要事項説明書、売買契約書が必要です。
そして住宅ローンの契約段階に移ります。
この段階で新たに用意する書類はありませんが、契約当日は実印を使用するので注意が必要です。
マイホーム購入時の住宅ローン審査項目について
項目には、高確率でチェックされる内容がいくつかあります。
まず、「完済時年齢」と「借入時年齢」は併せて聞かれることがほとんどです。
どちらについてもその名の通り、返済が完了するときの年齢、借りた時点での年齢を確認する項目になります。
「年収」は金額をいくら借りられるかに、大きく影響します。
平均として、月収の3割程度の額を毎月返済していくためです。
「勤続年数」は3年以上同じ会社に勤めていることが基本になり、そこにプラスして正社員なおかつ固定給を頂けているとなると有利です。
続いて「融資可能額」は、物件を購入した場合と借り換えて返済する場合の2パターンあります。
違いとして、購入の場合は物件の金額の約2割を支払ってしまい、残りの8割をローンで返済していきます。
借り換えでは、もともと借りているお金を返済してから、住宅ローンの支払いをはじめていく形です。
「返済負担率」は、年間で返済していく金額と年収の割合のことです。
最後に「健康状態」と「担保評価」、「連帯保証」についてチェックされますので、こちらも把握が必要です。
まとめ
マイホームを購入するにあたり、住宅ローンを借りるためのおおまかな流れと手順に加え、必要書類、チェック項目について解説しました。
2段階の審査で、必要な書類や確かめられる項目も変わってきますので、しっかりと準備して臨み、マイホーム購入に向けた活動を進めていきましょう。
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